ビットコイン、レンジ下抜けも回復した理由【仮想通貨相場】

　　著者 松田康生（まつだやすお）楽天ウォレットシニアアナリスト

　　東京大学経済学部で国際通貨体制を専攻。三菱UFJ銀行・ドイツ銀行グループで為替・債券のセールス・トレーディング業務に従事。2018年より暗号資産交換業者で暗号資産市場の分析・予想に従事、2021年のピーク800万円、年末500万円と予想、ほぼ的中させる。2022年1月より現職。

　　ポイント

　　・一時23,000ドル割れ

　　・インフレ指標上振れでリスクオフでレンジ下抜け

　　・更にG20で暗号資産禁止懸念浮上もイエレン長官が否定

　　・次のイベントまでリスクオフの流れが続きそうだが、押し目買い意欲も強そう

　　週末のBTC相場

　　週末のBTC相場は軟調な展開。

　　24,000ドル（約325万円）近辺から失速、一時23,000ドル（約315万円）を割り込むも、足元では23,000ドル半ばまで値を戻している。

　　木曜日に発表された米GDP改定値を受け、景気減速なしにインフレが鎮火するノーランディングシナリオが後退、BTCは上値を抑えられると、金曜日に期日を迎えるオプションストライクの影響もあって24,000ドル近辺でのもみ合いが続いた。

　　そのDeribitのオプションカットで相場の重石が外れると、1月のPCEコアデフレーターが＋4.7％と予想（＋4.3％）および前月（4.4％）を上回り、米株がオープン後大きく下落、BTCはCME先物の2月限最終取引時間に向け急落、23,000ドルを割り込んだ。

　　更に、G20財務相中央銀行総裁会議で議長国のインドが暗号資産規制強化を提案している件に関し、IMFのゲオルギバ専務理事が全面禁止も選択肢のひとつとコメントしたことも嫌気され、BTCは22,000ドル台半ばに値を下げた。

　　しかし、イエレン米財務長官が規制の強化には賛成するが、全面禁止を提唱している訳ではないとし、また共同声明は見送られ、発表された議長総括でも今後の包括的規制はFSBやIMFなどの報告書を待つとされたことで安心感が広がり、23,000ドル台半ばまで値を戻している。