雇用統計でも動けなかったBTC　時間論的にそろそろ動き出すか【仮想通貨相場】

　　著者 長谷川友哉（はせがわゆうや）ビットバンク マーケットアナリスト

　　英大学院修了後、金融機関出身者からなるベンチャーでFinTech業界と仮想通貨市場のアナリストとして従事。2019年よりビットバンク株式会社にてマーケットアナリスト。国内主要金融メディアへのコメント提供、海外メディアへの寄稿実績多数。

　　3日〜9日のビットコイン（BTC）対円相場の週足終値は、前週比24,307円（0.65%）安の3,744,053円と終値ベースでほぼ横ばい。前週からレンジを切り上げた格好だが、ブレイクアウトには失敗した。

　　JOLTs求人件数の低下や、ADP雇用レポートでの月間民間部門雇用者数増加が市場予想を下回った他、米供給管理協会（ISM）の製造業とサービス業動向レポートが景気減速を示し、先週木曜まで米国債利回りは低下しBTC相場を支えた一方、景気後退への懸念から米株の軟化が相場の上値を抑え、BTC相場は綱引き状態となり、370万円周辺での揉み合いに終始した。

　　注目された金曜の雇用統計では、雇用者数変化や前年比の平均時給が市場予想を下回った一方、失業率が市場予想に反して改善。これにより金利は上昇した一方、景気への懸念も和らぎ米株先物は反発し、木曜までのBTC相場の下支え要因と上値圧迫要因が逆転する格好となり、週末の相場も370万円を巡る攻防が続いた。

　　一方、イーサリアムの上海アップグレード（12日夜〜13日朝）や3月の米消費者物価指数（CPI）（12日午後9時30分）と重要イベントが迫るなか、今朝方のBTC相場は小幅に上昇し、370万円台後半まで戻した。